澤邊芳明 Yoshiaki SAWABE | 1→10(ワントゥーテン) CEO

東京オリパラと大阪・関西万博。私たちは未来に何を残せたのか。 東京オリンピック・パラリンピックと大阪・関西万博。 どちらも巨額の公費を投じた国家的イベントだったが、結果としてこの国に何が「具体的なレガシー」として残り、それがその先の発展につながっていくのか。 今、改めて問う必要があると思う。 私自身、東京オリパラにも大阪・関西万博にも、それぞれ異なる立場で深く関わってきた。その経験から、少し考えていることを書いてみたい。 まず、東京パラリンピックについて。 無観客という悲しい制約があり、準備や開催の過程でもさまざまな問題が起きた。多くの人に現地で直接感動を届けられなかったことは、今でも本当に残念に思っているし、開催を巡る問題はきちんと総括しなければならない。 それでも私は、東京パラリンピックが日本のスポーツ文化にとって、大きな転換点になったと考えている。 それまでパラスポーツは、どちらかといえば福祉や社会貢献の文脈で語られることが多かった。しかし大会を通じて、選手の卓越した競技力や勝負の緊張感、スポーツとしての面白さが広く伝わった。 「障害のある人が頑張っている」という見方から、「この選手を応援したい」「この競技を観たい」という見方への変化だ。 もちろん、その変化は東京大会だけで生まれたものではない。それ以前から多くの選手、競技団体、支援者が積み重ねてきた努力があった。しかし、それを社会全体に伝える大きな契機となったことは間違いないと思う。 日本財団パラスポーツサポートセンターの2025年調査では、パラリンピックの認知率は95.5％に達している。2021年の97.9％からは低下しており、関心の持続には課題もある。一方で、東京大会が「社会にとって良かった」と評価する回答は、2021年の調査より2.5ポイント増加している。 また、同センターの教育・研修プログラム「あすチャレ！」は、2016年度から2024年度末までに約5,600回実施され、58万人以上が参加した。 大会以前から続いてきた活動ではあるが、東京大会を一過性の祝祭で終わらせず、次の世代へ文化を広げようとする取り組みが継続されている。 メディアでの扱い方、教育現場での理解、街のバリアフリーへの関心、競技を観戦し応援する人たちの存在。 まだまだ十分とは言えないが、パラスポーツを社会に根づかせようとする動きは、確実に続いている。 何より大切なのは、大会が終わった後も、それを「育てていく」という意識と活動が残っていることだと思う。 では、大阪・関西万博はどうだったのか。 ここからは、私自身が関係者であるからこそ、あえて少し厳しいことを書きたい。 私が率いるワントゥーテンは今回の万博で、複数のパビリオンやメッセ会場の展示設計と実装に関わり、デザインシステムも我々が受注したものであり、協会とともにスタートアップブーストプロジェクトも推進してきた。 数多くの方々が、素晴らしい熱意を持って取り組んでいたことも知っている。特に現場で働いたクリエイターや技術者、運営スタッフの努力には深く敬意を抱いている。 そして、世界の多様な文化や価値観に触れられる場として、万博が大きな役割を果たしたことも否定しない。 実際、一般来場者は約2,558万人と2005年の愛知万博を上回り、関係者を含めれば約2,902万人が訪れた。158か国・地域が参加し、来場者の総合満足度も74.9％に達している。 運営収支も最大370億円の黒字と報告されている。 イベントとして盛り上がり、多くの来場者に感動を与えたという意味では、確かに成功だったと言えるだろう。 しかし、ここで一つ疑問が残る。 大阪・関西万博は、本当に日本の未来を示す万国博覧会だったのだろうか。 今回のテーマは「いのち輝く未来社会のデザイン」だった。 もちろん、iPS細胞、AI、次世代モビリティ、ロボティクスなど、未来を感じさせる技術や展示は数多く存在した。 しかし、それぞれの技術が個別に紹介されることと、それらを通じて私たちがどのような未来社会を実現するのかという、明確で共有されたビジョンを提示することは別の話だ。 私には、今回の万博は各国の文化や個別の技術を楽しむことはできても、日本が次にどんな社会を目指し、そのために何を変えようとしているのかというメッセージが、十分には伝わってこなかった。 そもそも、海外からの来場者が想定を大きく下回ったことも気になる。 開幕前には海外来場者を約350万人、全体の約12.4％と想定していた。しかし実際には、万博IDに基づく海外居住者の比率は5.2％にとどまった。関係者入場を含めた協会の推計でも6.9％程度だった。 大阪観光局の関係者からも、複雑な予約システムが外国人来場者にとって障壁になったのではないかとの指摘がある。 さらに国内来場者の66.6％が近畿圏に集中していた。 開催地周辺からの来場が多いこと自体は万博の一般的な傾向だが、今回の万博は特にその比率が高かった。 社会学者の大澤真幸氏が、共同通信の取材で「国民的出来事になり損ねた」と論じているのも、この点を考えるうえで示唆的だと思う。 世界に日本の未来を発信する機会でありながら、海外への広がりも、国内全体への広がりも限定的だった。 では、具体的なレガシーとして何が残ったのか。 たとえば、未来社会を象徴する技術として大きく期待された空飛ぶクルマ。 万博では実証やデモンストレーションが行われたものの、期待された商用運航は実現しなかった。 もちろん、新しい技術が社会実装に至るまでには長い時間が必要だ。しかし、万博を未来社会の実験場と位置づけるのであれば、展示した技術がその後どのように実用化され、普及していくのかまで示してほしかった。 作家の高村薫氏も、万博について日本の国力の衰退を感じたと厳しく評している。 1970年の大阪万博が人々に未来への夢や希望を与えたのに対し、今回は技術や国力の現在地を突きつけられたという指摘は、考えさせられるものがある。 さらに残念な事例として、万博輸送にも導入されたEVバスの問題がある。 大阪メトロは、導入したEVバスや充電設備に不具合が相次いだことから使用を断念し、2026年3月期決算で約67億円の特別損失を計上した。 万博後に路線バスや自動運転の実証に活用する計画も頓挫した。 未来のモビリティを実証するはずだった取り組みが、社会実装に進むどころか、大きな損失を生む結果になってしまった。 もちろん、これは万博全体の評価とは区別するべき個別事業の問題だ。しかし、未来技術の導入において何を検証し、どこに課題があったのかという教訓は、きちんと残さなければならない。 また、海外パビリオンの建設費未払い問題も、閉幕から1年が経過した現在も解決していない事例がある。 下請け事業者が代金を受け取れず、救済を求め続けている。 世界との共創や持続可能な社会を掲げたイベントの裏側で、実際にものづくりを支えた人たちが苦しんでいることは、決して見過ごしてはいけないと思う。 一方で、万博から何も生まれなかったという評価も正しくない。 2026年11月に大阪商工会議所が公表した調査では、大阪ヘルスケアパビリオンに出展した中小企業・スタートアップの回答企業113社のうち、81％が期待通り以上の成果を得たと回答し、56％が業績へのプラスの影響を実感している。 また、18％が閉幕後に出展技術や製品を実用化したと回答している。 これは重要な成果だと思う。万博をきっかけに生まれた事業や、次の成長につながる技術が存在することは、きちんと評価されるべきだ。 ただし、この調査は特定の出展企業を対象としたものであり、万博全体の成果を示すものではない。 そして、こうした個別企業の成果があることと、国家的イベントとして社会にどのような変化をもたらしたかという評価は、やはり分けて考える必要がある。 経済産業省も2026年6月に万博の成果検証報告書を公表し、国際交流や新たな価値観の共有、技術やシステムの実証を成果として整理している。 同時に、それらを社会実装や次世代への継承につなげる取り組みが必要であることも示している。 つまり、本当に重要なレガシーの評価は、むしろこれからなのだと思う。 ここで、もう一つ考えておきたいことがある。 そもそも、現代において万国博覧会は何のために存在するのだろうか。 1970年の大阪万博では、まだ見たことのない世界の技術や文化に直接触れられること自体に、とてつもない価値があった。 しかし今は、インターネットやSNSを通じて世界中の文化にアクセスでき、AIによって最先端の知識や情報にも瞬時に触れられる時代だ。 映像技術も高度化し、体験型のエンターテインメント施設も世界中に存在している。 単に新しい技術を展示することや、異国の文化を体験できることだけでは、国家規模の博覧会を開催する意義を十分に説明できなくなっているのではないだろうか。 だからこそ、現代の万博には、世界が直面する課題を共有し、未来の社会像を描き、その実現に向けて国や企業、研究者、市民が行動を起こすという、より明確な役割が求められると思う。 未来を見せるだけでなく、未来を動かすこと。 そこまで設計されて初めて、「未来社会の実験場」という言葉に本当の意味が生まれるのではないだろうか。 そして、東京オリパラとの比較に戻る。 もちろん、パラスポーツの普及についても、競技人口や観戦文化、社会の理解が十分に定着したとは言い切れない。大会後に関心が低下したという調査結果もあり、課題は山積みだ。 それでも、東京パラリンピックが社会の意識を変える大きなきっかけとなり、その後も競技団体、教育機関、企業などが継続的に文化を育てようとしていることには、比較的明確なレガシーの姿が見える。アジアパラ大会においても多くの競技で観客席は満員になっていた。 一方、大阪・関西万博については、個別の技術や事業、人的ネットワーク、国際交流といった成果は確かに存在する。しかし、それらを束ねて、どのような未来の日本につなげていくのかという全体像は、まだ見えにくい。 ここが、私が最も気になっている点だ。 巨額の投資をした国家的イベントを、来場者数や満足度、運営収支の黒字だけで評価してしまってよいのだろうか。 経済波及効果が大きかったとしても、それと未来への持続的な投資効果は同じではない。 もちろん、子どもたちが世界に触れた経験や、多くの人が感動を共有したことにも、大きな価値がある。 しかし、それだけで終わらせてしまうのは、あまりにも惜しい。 成功したイベントには、成功したという記憶が残る。 けれども、本当に優れた国家的イベントには、その後の社会を変えていく仕組みや文化が残るはずだ。 問われるべきなのは、何人が訪れたかだけではなく、イベントが終わった後に何が始まったのか、ということだと思う。 東京オリパラも大阪・関西万博も、過去の成功や失敗を語るためだけに総括するのではない。 そこで生まれたものを、これからの日本の発展にどうつなげるのか。 そして、次に国家的イベントを開催するとき、同じ課題を繰り返さないために、何を変えるべきなのか。 私は万博に関わった一人として、その成果を否定したいわけではない。むしろ多くの努力が積み重ねられたからこそ、そこから生まれた可能性を一過性の祝祭で終わらせたくない。 自分自身の見方が偏っている可能性も十分にある。だからこそ、賛否両方の視点から、具体的な数字と成果に基づく冷静な検証が進むことを期待している。 イベントの成功と、社会に残すレガシーの成功は、必ずしも同じではない。 私たちは、その違いにもっと真剣に向き合う必要があると思う。 これが、万国文化祭なのであれば、私は素直に大成功を認めたいと思う。でも世界の人々が認識する博覧会なのであれば、この後が大切なのではないかと思う。経済産業省が主導するイベントである以上、産業育成につながる博覧会であってほしいな。