チケットキラー

◆アメリカに10年駐在して分かった真実 ・成果を認められれば、日本では考えられないほど年収が上がる ・英語が流暢でなくても、専門性があれば仕事になる ・アメリカでも根回しや事前調整はかなり重要 ・役職が高い人ほど、休日も時間も関係なく仕事をする ・自分の専門性を磨き、その強みを堂々と主張することが大切 ・専門性が認められれば、年齢に関係なく対等に話を聞いてもらえる 特に驚いたのは、夜21時にメールを送ったら、わずか1分後に返信が来たこと。役職が高い人ほど、仕事へのコミットメントがすごかった。 また、私自身、ブリーディングの専門性を認められたことで、年齢に関係なくセールスやバイヤーが本気で話を聞いてくれるようになった。 ★10年間アメリカで働いて実感したこと。 世界で通用する専門性を持ち、コミュニケーションができる程度の英語力があれば、世界中で働ける可能性は広がる。 英語力を理由に、海外で働くことを諦めないでほしい。 英語を勉強する前に、世界で通用する自分の武器を磨こう。

税理士の人数、税理士会ごとに比べてみた。 5️⃣ 名古屋：4,931人 4️⃣ 東京地方：5,152人 🥉 関東信越：7,730人 🥈 近畿：1万5,686人 🥇 東京：2万4,855人 全国8万2,749人のうち、東京だけで30.0%です。 （日税連・2026年10月末） いちばん少ない沖縄は542人で、東京の約46分の1。 税理士法人の本店も、5,363のうち1,597が東京にあります。 同じ資格でも、どこで働くかで、まわりの税理士の数がこれだけ違う。 地元に戻るとしたら、どこの税理士会ですか。

糖尿病になる人の大半は、砂糖が原因じゃない。 血糖に悪いと思われがちな食べ物 ・適量の白米 ・完熟した果物 ・卵や肉類 ・無糖のブラックコーヒー 血糖を本当に狂わせる元凶↓↓↓

もうすぐ日本に一時帰国😻

退職した社員(43)が、翌月から同じ会社に時給2,500円で呼び戻された。 正社員だった頃の時給換算は約1,500円。 会社は「人件費を削減するため」に彼を辞めさせていた。 勤続17年。 社内システムの管理を一人で担当していた男性だった。 退職から2週間後。 部長から電話が来た。 部長「悪いんだけど、システムのことで相談があって」 男性「どうしました？」 部長「請求データが出力できなくなったんだ」 男性「引き継ぎ資料に手順を書きましたよ」 部長「読める人がいなくて……」 男性「……」 部長「しばらく手伝ってもらえないかな？」 男性「業務委託なら可能です」 部長「助かる。いくら？」

「当時は誰も分からなかった」という魔法の言葉で逃げ切ろうとするポジションが完全に崩壊

要するにオワコン判定ちゃんとしろやってこと。社長も銀行も。

🥇 オランダ ・現地の人の英語力は、英語が母語でない国で世界トップ5 ・都市部なら、オランダ語なしでも暮らしが回りやすい ・日本企業が550社以上ある ・雇われずに自分で事業をやるなら、日本人は条約のおかげで、約80万円を事業に入れてビザを狙える ・パートも含めた週の平均労働はEU最短の31.9時間で、30代に必要な「夕方の時間」を選びやすい 「オランダって風車とチューリップの国じゃないの？」と思った？ 実は、英語が苦手な30代の働き先としてかなり優秀。 20代ならワーホリと勢いで飛び込めた。でも30代になると、国選びで大事なのは憧れより、働き続けられること。

AI。つかえばつかうほど、イソ弁が不要になってくる。もっというと共同処理の弁護士もいらなくなる。まず俺の仕事をしてくれていた同位者が不要になってきた。 理由 ①skillで簡単に仕事の同期が取れる。イソ弁だと同期にコストがかかる。これがいらない。 ②正確さは人間以上。 ③調査まとめ能力も人間以上。 ④速さも人間以上。 ⑤分身可能性も人間以上。いくらでも同時に作業ができる。⑥疲労しないことも人間以上。 ⑦蓄積と成果も人間以上。さらに作業の成果の蓄積と活用も人間以上。 個人がスケール化できる時代。個人であることが逆に強みになる時代。

シンガポールから日本に本帰国した、とある主婦の一言。「シンガポールでは周りがお金持ちばかりで、会うたびにひもじい思いをしてた。日本に帰ったら自分がお金持ちになった気分」

英語ができる会計士はそれなりに多いが、税理士はまだまだ少ない。 会計は世界中のグループ会社を連結する必要があるなど、昔からグローバル化が進んでいたので、当然ながら実務上は会計士にも英語が求められることが多かった。 一方、税務は各国の税収に直結し、原則としてその国独自で決められるものなので、あまりグローバル化しなかった。なので、税理士に英語が必要なかったのも理解できる。 しかし、インターネットの普及や移動手段の改善で、人は簡単に海外移住できるようになり企業取引も消費取引もグローバル化した今、源泉税・居住性・デジタル消費税・租税条約・国際的租税回避など、国際税務の議論はますます重要性を帯びているし、今後ますますそうなる。 そんな時代に、日本の税理士のほとんどが英語を使えないのはいかがなものかとは思う。 （私も英語苦手ですけどそれはさておき）